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「どの業界が自分に合っているのかがわからない」という相談に答えました

2019年04月16日07時30分

「どの業界が自分に合っているのかがわからない」という相談に答えました

先日、私に学部4年生より相談が来ました。

「どの業界が自分に合っているのかがわからない」という相談です。

毎年恒例のお悩みです。

回答しましたよ。

このときの回答が今回の記事です。

この回答に関して、最初に述べるとても重要なことは「自分がどの業界に合うのか、ということは20代前半で絶対にわからない」ということです。

大手就活支援会社が喧伝しているからでしょうか、志望業界をガッチリと決めないと就活をしてはいけない雰囲気が、私が就活をしていた時代からあります。

これがおかしい。

社会人経験も仕事についての知識も全くない20代前半の人に「業界を決めろ!」というのは、無理な話しです。

ここの箇所は考えるのを止めましょう。

その前提で再度、業界を選びます。

「どの業界が自分に合っているのかがわからない」ということは、裏を返すと「どの業界でもOK」ということです。

よって、ご自身の学部学科ではあり得ない業界を意識的に見ましょう。

「どの業界が自分に合っているのかがわからない」と言っている方の多くは、「じゃあ、具体的にどの業界を見てきたの?」と訊くと、多くても4業界です。

たった4つですよ。

日本標準産業分類の中分類を見ますと、紹介されている業種の数は99もあります。

99のうちのたった4つですので、可能性はたくさんあるのです。

その可能性を意識的にひとつひとつ見てみましょう。

それで具体的にはどの業界を調べれば良いのか?

あなたが文系の方でしたら、理系の業界を見ましょう。

たとえば製造業とか農業です。

私は製造業に在籍していた経験があるためによくわかるのですが、理系の会社は文系の学生を採用することに、とても困っています。

なぜなら、文系の方に対する知名度が全くないためです。

具体例を示します。

埼玉県にある某電機メーカーは、その分野で国内首位のシェアを獲っています。

それゆえ、電気電子関係の学科の学生は皆、その会社を知っています。

よって、電気電子関係の学科の学生が殺到します。

しかし、この会社は営業職や事務職も募集しています。

電気電子関係の学科の学生を事務職に就かせることは絶対にできません。

よって、文系学生が必要となってくるのです。

文系学生であるあなたはここに目を向けるのです。

その会社は理系の倍率は60倍くらいでしたが、文系の倍率は1倍を切っていました。

大きなチャンスですね。理系の会社でいくつかは文系採用の競争倍率が圧倒的に低い会社があるのです。

これは世間で言う有名大手でも有り得ます。

「どの業界が自分に合っているのかがわからない」という悩みが起きる原因の最たるものは、面接で落ちまくっているためでもあります。

この解決策として、文系の方でしたら、意識的に理系の会社を受けてみることをオススメします。

さぁ、早速実践してみましょう。



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著者プロフィール

就職活動コンサルタント
高田 晃一(たかだ こういち)

高田 晃一 就職活動コンサルタント。
1977年東京都生まれ。東京理科大学大学院修了。
大学院新卒の就職活動において、188社落ち、内定ゼロの状態に。しかし、独自の戦術を考案し、実行したところ、立て続けに上場企業10社から内定を得る。東証一部上場の電機メーカーに研究職として入社後、OB訪問を通じて、多くの学生からの相談を受ける。

それら相談を受けた学生は全員、卒業までに内定を獲得。
これらの経験より、就職活動コンサルタントとして独立。
現在、主に新卒の就活生を対象に就職活動のセミナー、講演、コンサルティング活動を積極的に展開。これまで22,000人以上の内定獲得を支援。特に20社以上落ちた1100人以上の学生を内定に導くなど、多くの就活生から絶大な信頼を得ている。

<著書>
188社落ちても内定とれた!大逆転の就活攻略法(同文舘出版)
2万2000人超を導いた就活コンサルタントが教える これだけ!内定(あさ出版)
<メディア掲載・出演実績>
TBS「NEWSな2人」、NHK「ニュース9」、TBS「有田とマツコと男と女」、テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」、テレビ朝日「OLクラブ」、BS朝日「バック・トゥ・ザ・21世紀」、朝日新聞、日刊工業新聞、高知新聞 他多数

<主な内定獲得実績>
大塚製薬株式会社、第一三共株式会社、株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社、国際石油開発帝石株式会社、東京ガス株式会社、NTT東日本、日本銀行、株式会社日本政策金融公庫、株式会社みずほフィナンシャルグループ、株式会社三井住友銀行、株式会社三菱東京UFJ銀行、株式会社りそなホールディングス、株式会社千葉銀行、株式会社八十二銀行、株式会社横浜銀行、三井住友信託銀行株式会社、株式会社三菱東京UFJ信託銀行、城北信用金庫、SMBC日興証券株式会社、大和証券株式会社、野村證券株式会社、住友生命保険相互会社、第一生命保険株式会社、日本生命保険相互会社、東京海上日動火災保険株式会社、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社野村総合研究所、株式会社三菱総合研究所、鹿島建設株式会社、大成建設株式会社、三井不動産株式会社、森ビル株式会社、全日本空輸株式会社、日本航空株式会社、東海旅客鉄道株式会社(JR東海)、東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)、小田急電鉄株式会社、株式会社東京地下鉄、東武鉄道株式会社、株式会社ジェイティービー、株式会社阪急交通社、株式会社商船三井、アクセンチュア株式会社、株式会社NTTデータ、日本アイ・ビー・エム株式会社、株式会社オリエンタルランド、株式会社東京ドーム、株式会社ミリアルリゾートホテルズ、オリックス株式会社、株式会社ベネッセコーポレーション、株式会社セブンイレブンジャパン、株式会社高島屋、ハーゲンダッツジャパン株式会社、伊藤忠商事株式会社、丸紅株式会社、三菱商事株式会社、JFE商事株式会社、株式会社メタルワン、国分株式会社、三菱食品株式会社、株式会社トーハン、日本出版販売株式会社、アサヒビール株式会社、キリン株式会社、サッポロビール株式会社、サントリーホールディングス株式会社、森永乳業株式会社、株式会社ヤクルト本社、カゴメ株式会社、日本たばこ産業株式会社、カルビー株式会社、株式会社ブルボン、株式会社明治、森永製菓株式会社、株式会社ロッテ、新日鐵住金株式会社、株式会社IHI、富士重工業株式会社、三菱重工業株式会社、ソニー株式会社、株式会社東芝、日本電気株式会社、株式会社日立製作所、三菱電機株式会社、キヤノン株式会社、株式会社ニコン、旭化成株式会社、株式会社ADEKA、花王株式会社、株式会社クラレ、株式会社クレハ、JSR株式会社、住友化学株式会社、積水化学工業株式会社、富士フイルム株式会社、株式会社カネボウ化粧品、株式会社コーセー、株式会社資生堂、株式会社ポーラ、日本ロレアル株式会社、高砂香料工業株式会社、長谷川香料株式会社、曽田香料株式会社、帝人株式会社、東レ株式会社、三菱レイヨン株式会社、大日本印刷株式会社、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社、ユニ・チャーム株式会社、旭硝子株式会社、株式会社ブリヂストン、コクヨ株式会社、オルガノ株式会社、TOTO株式会社、YKKAP株式会社、トヨタ自動車株式会社、日産自動車株式会社、本田技研工業株式会社、ヤマハ株式会社、株式会社デンソー、宇宙航空研究開発機構、全国共済農業協同組合連合会、全国農業協同組合連合会、国際協力機構、日本音楽著作権協会、株式会社サカタのタネ、住友林業株式会社、株式会社TBSテレビ、株式会社テレビ朝日、日本放送協会、株式会社WOWOW、株式会社ジュピターテレコム、株式会社読売新聞、株式会社アサツーディ・ケイ、株式会社ジェイアール東日本企画、株式会社博報堂、株式会社読売広告社、株式会社リクルートホールディングス、株式会社講談社、株式会社集英社、株式会社小学館、株式会社新潮社、株式会社白泉社、株式会社小学館集英社プロダクション、松竹株式会社、東映株式会社、東宝株式会社、エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、株式会社ポニーキャニオン、株式会社アミューズ   他多数

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